『津波・高潮ハザードマップマニュアル（平成16年4月）』
本マニュアルは、津波・高潮ハザードマップの全国的な整備の推進を目指し、津波・高潮ハザードマップの作成担当者を支援するために、1) 津波・高潮ハザードマップの作成目的、作成主体の役割分担(国や都道府県の支援)、利活用方策などの基本的考え方を明確にするとともに、2) 浸水予測計算、津波・高潮ハザードマップの記載事項、表現方法及び利活用方法など、津波・高潮ハザードマップ作成に関する標準的な事項をとりまとめたものです。 本マニュアルの作成にあたっては、京都大学河田惠昭教授を座長とする津波・高潮ハザードマップ研究会を設置し、平成14年11月から5回にわたって開催した同研究会において熱心なご審議を頂きました。


『津波や高潮の被害に遭わないために－津波・高潮ハザードマップの作成と活用－（平成17年6月）』
本書は、津波・高潮ハザードマップマニュアルに記載されている標準的な技術体系・活用方法の要点だけでなく、実際の作成過程等が把握できる作成事例や作成地域の都市規模や地形形状に応じた作成方法についての具体的な情報を提供して欲しいというハザードマップの作成主体となる自治体からの強い要望を受けて作成したもので、これまでに整備されている各自治体のハザードマップを収集・整理して、その特徴や具体的な工夫等を紹介しています。 各自治体における津波・高潮ハザードマップの更なる整備の促進を目的とし、本書でとりあげた事例の参照により、自治体のハザードマップへのイメージの明確化や問題点の解決、ハザードマップの内容の高度化等が図られることを強く期待しています。


『津波・高潮防災ステーション技術資料（平成17年12月）』
津波・高潮の災害に対する従来の対策は、防潮堤等の構造物を整備して災害を防ぐハード対策に重点が置かれていましたが、ハード対策には限界があるため、ハード対策とソフト対策を一体的に推進することが必要であり、水門・陸閘等の確実な閉鎖は不可欠です。これらを一元的に管理し、安全かつ効率的な閉鎖を可能とする「津波・高潮防災ステーション」の整備が進められておりますが、沿岸技術研究センターでは、平成14年度より「津波・高潮防災ステーション」の整備にあたっての必要な技術情報を体系的に整理し、基本方針の策定から、システムの構築、保守管理に至るまでを取りまとめた『津波・高潮防災ステーション技術資料』を発刊しました。